人月商売のITベンダー、特に下請けITベンダーに入社した若手技術者は、自分に与えられた肩書きを見て悩むという。「SE、システムエンジニアって何？」というわけだ。上司の説明を聞いても、抽象的な言葉の羅列しか返って来ないので要領を得ない。上司から「まあ、実際に働いてみれば分かるようになる」と言われ、納得できないまま引き下がらざるを得ないとのことだ。

　自分で「SEとは何か」を調べようとする人もいるが、やがて衝撃を受ける。例えばITスキル標準（ITSS）を調べる。プログラマー、アーキテクト、インフラエンジニア、プロジェクトマネジャーなどが列挙されており、その役割や必要なスキルが定義されている。ところがSEについては何も書かれていない。そのために「ヘンだ。私はいったい何者なのか」と真剣に悩んだ人もいると聞く。

　私もそんなに多くはないが、ITベンダーの若手技術者から「何がSEの仕事なんでしょう」と聞かれたことがある。だが、その質問に答えるのは難しい。尋ねてきた技術者が所属するITベンダーの社名を聞けば、（その人の会社における）SEとは何者かを答えられもする。だが、まさか面と向かって「SEとは手配師」「SEとはコーダー」「SEとはコボラー」などとは言えない。

　要は人月商売、多重下請け構造の日本のIT業界においては、SEは「何でも屋」なのだ。技術者の頭数と期間で見積もり額を決めて、後は多重下請け構造をフル活用して様々なITベンダーから技術者をかき集めてくる。そんな商売をしている元請けのITベンダー、つまりSIerにとっては、スキルの差、経験の差にかかわらず誰もが「SE」であったほうが何かと好都合なわけだ。

関連記事：素人でも即座になれる職業はSE、“人財”使い捨てのIT業界の悪行
　だが、おのれの不明を恥じるばかりだ。日本におけるSEの明確な定義が存在したのだ。しかも、これ以上ないぐらいの公式な形で。不勉強であった。それなぜ気付いたかというと、国会で繰り広げられた例の「裁量労働制の拡大」のドタバタ劇があったからだ。裁量労働制を巡る不適切データの問題にはあきれてしまったが、そのおかげでSEの明確な定義にたどり着けた。
以下ソース
http://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00148/030100004/

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スーパー派遣社員だけど質問ある？

2018年03月08日

カテゴリ:
その他

1: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2017/12/21(木) 21:30:50.260 ID:kROSC8/Qp

時給2800円
社会保険あり
交通費全額支給
月の平均残業5時間くらい

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【就活】ヤフー、技術者採用に初年度650万円提示　新卒も可

2018年03月06日

カテゴリ:
IT・メディア

1: 孤高の旅人 ★ 2018/03/06(火) 05:46:29.62 ID:CAP_USER9

ヤフー、技術者採用に初年度650万円提示　新卒も可
2018/3/6 0:00
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO27707600V00C18A3TI1000/

　ヤフーはトップ級のエンジニアの採用拡大に乗り出す。30歳以下で新卒・既卒を問わず、就業経験のない入社希望者に初年度から年収650万円以上を提示する。通常の採用より200万円ほど高い。特定の技術分野で論文を発表していたり、自身が開発したアプリのダウンロード数が100万件以上になったりした人が対象。専門分野で活躍できる即戦力を獲得する。
　これまで同様の採用の取り組みはデータ解析などの事業に導入してい…

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【就活】IT人材不足「19年危機」新卒争奪戦が過熱

2018年03月02日

カテゴリ:
IT・メディア

1: ムヒタ ★ 2018/02/27(火) 05:35:41.64 ID:CAP_USER

2019年卒大学生を対象にした企業の採用活動で、ＩＴ（情報技術）人材の争奪が過熱している。人工知能（ＡＩ）やビッグデータの活用拡大が背景にあり、富士通は人材確保を重要戦略にリクルーターを2017年比４割増やした。学生に自社の魅力を直接伝える機会を増やす。ＩＴ人材の不足がより鮮明になる「19年危機」を前に各社が身構え始めている。

富士通はリクルーターを約3500人体制にし、後輩や知人でＩＴに詳しい学生などを社員が会社側に紹介する。リクルーターが直接、自社の魅力を伝えたり、疑問に答えたりする。ＩＴ人材の獲得競争が激しくなるなか、「優秀な学生の取り込みにつなげる」（採用担当者）方針だ。

ＮＴＴデータは「ＩＴ技能に特に優れている」といった社員の推薦を、優秀な学生の採用に積極的に反映させる。従来の母校の研究室やゼミの後輩を会社説明会に招く手法だけでなく、社員の目をフル活用する。

ネット企業ではディー・エヌ・エー（ＤｅＮＡ）がすでに18年卒者の採用から、ＡＩに詳しい学生に絞った採用活動を実施している。募集案内では「ＡＩで実績のある人」と記している。入社１年目で年収が最大１千万円になる可能性もあるという。19年卒者対象でも「ＡＩ枠」を設定している。楽天は新卒でも「エンジニア職」を通年入社させることで海外留学していた学生などが応募しやすいようにしている。

各社の「ＩＴ人材」に厳密な定義はないが、ネットが重要な事業領域となりＩＴに詳しい人手を少しでも多く確保したいとの思惑がにじんでいる。衣料品店「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングは、高度なデータ分析を担うデータサイエンティストなどの技術者採用に積極的だ。

経済産業省が16年にまとめたＩＴ関連企業を対象にした調査によると、国内では15年時点でＩＴ人材が約17万人不足しているという。19年には、ＩＴ産業への入職者が退職者を下回る逆転現象が発生する見込みで、30年には人材不足が約59万人にまで増える見通しだ。
2018/2/26 19:27
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO27402590W8A220C1EA2000/

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